先日中国から飛来するPM2.5の濃度が近頃、意外と少ないことからその原因が分かりかねると記したことであったが、その後テレビの放映する天気図を見ていると、以前は大陸から北九州へ吹いていた偏西風が、最近は朝鮮半島から日本海を越えて秋田や北海道へ進路が移っているようである。当地のPM2.5の減少は、そのためであって、中国の大気汚染が好転しているのでは無いようである。

今日の毎日新聞では「北京で大気汚染『最悪』」との見出しで次のような記事が見られる。

中国の首都・北京で、大気汚染の警報で最高レベルの「赤色警報」が出たことを受け、日系企業にも影響が出ている。在宅勤務に切り替えた企業があるほか、当局の指示で減産を余儀なくされた工場もある。赤色警報は10日には解除される見通しだが、赤色警報が頻繁に出されるような事態になれば、企業活動への影響が広がりかねない。北京市政府が7日に赤色警報を発令したことを受け、日立製作所は8日、北京の拠点に勤める社員を在宅勤務に切り替えた。社員の健康被害を防ぐのが目的で、10日まで実施する予定だ。「必要がある場合は出社を認めているが、オフィスは静まり返っている状態」（同社社員）と言う。

TOTOは7日から、便器などを製造する北京市内二箇所の工場の減産に踏み切った。北京市当局は、大気汚染が深刻化して11月下旬ごろから、汚染の原因となる煤煙を減らすために市内の工場に操業停止や生産調整を命じており、当局の指示に従った。減産措置は10日まで続ける予定だが「在庫等で対応するため出荷に大きな影響は無い」（同社広報）と言う。

赤色警報で自動車のナンバープレートの末尾が奇数・偶数で通行規制する措置が実施されており、「営業など外出で車のやりくりが大変になっている」（電機メーカー）という声も出ている。

大気汚染で仕事が増えたケースもある。空気清浄機の販売が伸び、パナソニックは「北京周辺の家電販売店で品切れが続出し、出荷対応に追われている」と言う。大気汚染は10日午後には改善に向かうと予想されており、当日には赤色警報も解除される見通しだ。だが、今月中旬には再び汚染が悪化するとの予報があり、深刻な汚染が続けば多くの企業が本格的な対応を迫られる可能性もある。

中国の大気汚染については、私の子供の頃から、黄砂の飛来で本格的な春の到来を感じたことが思い出されるが、有史以来ゴビ砂漠からの黄砂に悩まされてきた中国人も、これほどの大気汚染は初めてかも知れない。

今日の汚染は経済発展による工場の煤煙が主体で、いわば生活向上の代償でもあり、この解決は容易なことではないと思われる。

かつて日本の篤志家が、中国で黄砂対策の植林をされておられたニュースを耳にしたことがあったが、あれはどうなったのだろう。その後報道されないところを見ると、後継者がないまま放置されてしまったのではないだろうか。動乱の歴史を生き抜いてきた漢民族は、日本人のような地道な努力を持続することは性に合わず、放置されたとすれば誠に惜しい限りである。

（平成二十七年十二月九日）