一九八六年施行の男女雇用機会均等法と一九九九年制定の男女共同参画社会基本法が象徴するように、この年代は女性の社会進出が目覚ましく、男と対等の経済力を身につけ、高級マンションに住み優雅な暮らしを楽しむ独身貴族が続出した。

他方、経済の停滞は社会の競争化を進め、貧富の格差を広げる結果を招いている。企業はコストダウンのためリストラを行なうとともに、正規社員を極力減らし、業務の繁閑に応じて増減可能な派遣労働に頼るようになり、身分不安定な派遣社員が出現することとなった。

この年代は女性の地位向上と男性若者の地位低下が相俟って晩婚が一般的となったようである。それとともに少子化や発達障害児の増加を招く結果となり、その傾向は今日なお続いているが、国の将来を思えば、まことに憂慮すべきことである。日本再生を目指す安倍総理の優先課題としてもらいたい。

以上、新旧広辞苑を眺めて昭和五八年から平成二十年に至る四半世紀の特徴的変化について、私なりに概観要約してみたが、コンピューター普及・グローバル化の進行は避けがたいことであるが、倫理の低下、経済格差、晩婚化、少子高齢化は、なんとかならないものか、子孫のために憂慮するばかりである。（平成二六年十二月）